一橋大学
教官紹介
一橋大学商学部・大学院商学研究科教官紹介
【 経営講座 】

きっかわ たけお

橘川 武郎 教授
研究分野: 経営史、エネルギー産業論、地域経済論、スポーツ産業論
研究室:
メールアドレス:
ホームページ:
自己紹介:
cc00881@srv.cc.hit-u.ac.jp,Massugu98@aol.com

1983年4月 青山学院大学経営学部専任講師
1987年4月 青山学院大学経営学部助教授
1987年9月〜88年8月 アメリカ・ハーバード大学ビジネス・スクールのヴィジティング・スカラー
1993年10月 東京大学社会科学研究所助教授
1996年4月〜2007年3月 東京大学社会科学研究所教授
1996年5〜6月 スイス・サンガレン大学客員教授
1996年9月 経済学博士(東京大学)
1998年6月〜2004年12月 韓国・延世大学客員教授
1998年10月〜99年3月 ドイツ・ベルリン自由大学客員教授
2007年4月〜現在     一橋大学大学院商学研究科教授
教官からのメッセージ:
主要著作・論文:
  1. 「電力不足・日本の経験 根本解決には電力会社の自律的革新力が必要だ」『週刊エコノミスト臨時増刊 中国ビジネス 勝ち組の秘密』2004年10月11日号,54-57ページ。
  2. 「日本電力業発展のダイナミズム」名古屋大学出版会,2004年。
  3. 「松永安左エ門」ミネルヴァ書房,2004年。
  4. "Japanese Corporations in the 1990s: The End of the 'Japanese Style' Management?", LIT VERLAG, Münster,2004,55-75.
  5. 「『良い会社史』の要件」財団法人日本経営史研究所ホームページ/会社史への提言(http://www.jbhi.or.jp/files/teigen/kikkawa.html),2004年12月。
  6. 「日本経営史の基礎知識」経営史学会編山崎広明編集代表(粕谷誠・山田雄久・中村尚史・中林真幸・佐々木聡・四宮正親・柴孝夫・和田一夫・大東英祐・下谷政弘・橘川武郎・米倉誠一郎編集),有斐閣,2004年,503ページ。
  7. (連合総合生活開発研究所と共著)「地域からの経済再生−産業集積・イノベーション・雇用創出−」,有斐閣,2005年,257ページ。
  8. (工藤章・グレン.D.フックと共著)「現代日本企業1 企業体制(上)−内部構造と組織間関係」有斐閣,2005年。
  9. (工藤章・グレン.D.フックと共著)「現代日本企業2 企業体制(下)−秩序変容のダイナミズム」有斐閣,2005年。
  10. 「日本的経営とは−長期的視野をもち的確な投資を行うというメリット−」『AERA Mook 新版経営学がわかる。』,2005年3月,74-78ページ。
  11. (佐々木聡と共著)「企業の失敗と再生を学ぶ意義」宇田川勝・佐々木聡・四宮正親編『失敗と再生の経営史』,2005年6月,1-8ページ。
  12. "Recent Research Trends on Japanese Economy and Corporate Systems", Social Science Japan Journal,Vol.8, No.2,2005,273−279.
  13. 「経済危機の本質−脆弱な金融システムと頑強な生産システム−」『「失われた10年」を超えて[1]:経済危機の教訓』1章、東京大学社会科学研究所編,2005年12月,15−39ページ。
  14. 「本格的競争時代の電力業経営−キーワードは「自律性」と「個性」−」『電気協会報』2005年4月号,2005年,6-9ページ。
  15. 「東京電灯の『放漫経営』とその帰結」『失敗と再生の経営史』第3章、宇田川勝・佐々木聡・四宮正親編,2005年6月,58-84ページ。
  16. 「『失われた10年』の意味」『「失われた10年」を超えて[1]:経済危機の教訓』序章、東京大学社会科学研究所編,2005年12月,1−11ページ。
  17. 「『産業空洞化』・サービス経済化と中小企業問題」『「失われた10年」を超えて[1]:経済危機の教訓』3章、東京大学社会科学研究所編,2005年12月,75−102ページ。
  18. 「企業の社会的役割とその限界」『「失われた10年」を超えて[1]:経済危機の教訓』終章、東京大学社会科学研究所編,2005年12月,241−255ページ。
  19. 「八つのケーススタディと現実による検証−双方向的な研究教育の試み(2)−」『青山経営論集』,第40巻第3号,2005年12月,147−162ページ。
  20. "Toward the rebirth of the Japanese economy and it’s corporate system", Japan Forum, Vol. 17 No. 1, Routledge, London,2005,87-106.
  21. 「歴史的経緯を踏まえたわが国電力産業の将来像の展望」『わが国の電力産業の将来像に関する研究調査−市場メカニズムの効用と限界− 報告書』第3章,2006年3月,30−44ページ。
  22. 「【研究ノート】「経営史学の時代−応用経営史の可能性−」」『経営史学』,第40巻第4号,2006年3月,28−45ページ。
  23. 「石油・石化企業の経営戦略とコンビナート企業間連携の意義」『コンビナート高度統合研究会専門報告書』,2006年3月,1−12ページ。
  24. "Reorganization of Enterprises in Japan: The Response of Keiretsu and Small Companies", Japanese Responses to Globalizations: Politics, Society, Economics and Business,2006,184−202.
  25. "The Role of Matsunaga Yasuzaemon in the Development of Japan’s Electric Power Industry", Social Science Japan Journal,Vol. 9, No. 2,2006,203−219.
  26. 「地域経済再生への道筋」『都市問題』2006年10月号,2006年,66−72ページ。
  27. 「石油政策の転換とコンビナート高度統合の意義」『配管技術』2006年11月号,2006年10月,23−27ページ。
  28. 「地域再生と雇用創出」『日本労働研究雑誌』2006年12月号(第557号),2006年11月,4−15ページ。
  29. (工藤章・グレン.D.フックと共著)「現代日本企業3 グローバル・レビュー」有斐閣,2006年。
  30. (粕谷誠と共著)「日本不動産業史−産業形成からポストバブル期まで−」名古屋大学出版会,2007年。
  31. (宮本又郎、阿部武司、宇田川勝、沢井実と共著)「日本経営史[新版]−江戸時代から21世紀へ−」有斐閣,2007年。
  32. 「電力自由化とエネルギー・セキュリティ−歴史的経緯を踏まえた日本電力業の将来像の展望−」『社会科学研究』第58巻第2号,2007年2月,183−204ページ。
  33. 「日本不動産業の史的研究とその成果−『日本不動産業史:産業形成からポストバブル期まで』が明らかにしたもの−」『社会科学研究』第58巻第3・4合併号(特集:「日本不動産業の展開過程」),2007年3月,3−12ページ。
  34. 「コンビナート・ルネッサンスの意義と展望」『社会科学研究』第58巻第5・6合併号,2007年3月,107−120ページ。
  35. 「伝説の経営者たちと現代日本のプロ経営者」『週刊エコノミスト臨時増刊 志と情熱、探究心 プロフェッショナル』2007年4月9日号,2007年,29−33ページ。
  36. 「電気事業の発展」『現代電力技術便覧』電気科学技術奨励会編,2007年5月,1210−1213ページ。
  37. "Beyond the ‘Lost Decade’: Problems Confronting Japanese Companeis, and Solutions", Japanese Research in Business History,Vol. 23 (2006),2007,107−126.
  38. 「小企業活性化支援の新しいビジネスモデル−フランチャイズ、ボランタリーチェーンを超えて−」『小企業活性化支援の新しいモデル』第1章、東京大学社会科学研究所スモールビジネス研究会編,2007年6月,13−20ページ。
  39. 「トップマネジメントの『人間力』と『事業力』が勝敗を分ける」『人材教育』2007年10月号,2007年,16−19ページ。
  40. 「金融システムの改革なくして製造業の繁栄なし」『週刊エコノミスト臨時増刊 繁栄か危機か 巨大マネー経済』2007年11月12日号,2007年,74−77ページ。
  41. 「釜石には希望がある。でも、もっと、あるはずだ。−『希望学釜石調査シンポジウム:釜石に希望はあるか』での報告要旨−」『釜石調査公開シンポジウム【釜石に希望はあるか】シンポジウム全記録』、ISS Research Series(東京大学社会科学研究所研究シリーズ), No. 25,2007年12月,97−102ページ。
  42. 「日本企業が高収益を実現する条件」『週刊エコノミスト臨時増刊 高収益企業地図2007』2007年8月13日号,2007年,115−119ページ。